投稿

5月 9, 2021の投稿を表示しています

BINANCEの「ステーキング」とは?特徴・メリット・使用方法などを画像付きで解説

イメージ
暗号資産取引所「BINANCE(バイナンス)」が提供している『ステーキング(Staking)』というサービスの概要・特徴・メリット・利用方法などを初心者向けにわかりやすく画像付きで解説します。 こちらから読む: バイナンス関連の記事を新着順で確認「BINANCE」関連ニュース BINANCEの「ステーキング」とは? BINANCE(バイナンス)が提供している『ステーキング(Staking)』とは、 自分が保有している特定の仮想通貨を一定期間保有し続けることによって、ブロックチェーンネットワークの運用に貢献し、その報酬として仮想通過を受け取ることができるサービス です。 ステーキング(Staking)は「 プルーフ・オブ・ステーク(PoS) 」と呼ばれる種類のコンセンサスアルゴリズム(取引承認方法)を採用している仮想通貨で主に使用されている言葉であり、ビットコイン(BTC)のような「 プルーフ・オブ・ワーク(PoW) 」を採用している仮想通貨で例えるならば「マイニング(採掘)」にあたるものとなっています。 ビットコインなどのPoW系ブロックチェーンは「複雑な数学的パズルを最初に解いた、高い計算能力を持つ人(コンピュータ)」が新しいブロックをブロックチェーンに追加して報酬を得る権利を獲得できる仕組みとなっていますが、PoS系ブロックチェーンは「仮想通貨の保有量が多い人、保有者から多くの投票を得た人」などがブロックを追加して報酬を獲得できる仕組みとなっているため、 一般の仮想通貨投資家も比較的簡単に参加することができ、環境にも優しい仕組みとして注目されています。 ステーキングは通常、各ブロックチェーンプロジェクトの公式ウォレットなどを通じて行うのが一般的ですが、最近では「ステーキングサービス」を提供する暗号資産取引所も増えてきています。BINANCEでは『フレキシブルステーキング・定期ステーキング・DeFiステーキング』という3種類のステーキングサービスが提供されています。 ステーキングの種類と対応銘柄 BINANCE(バイナンス)では『フレキシブルステーキング・定期ステーキング・DeFiステーキング』という3種類のステーキングサービスが提供されています。 フレキシブルステーキング(Flexible Staking) フレキシブルステーキング(Fl

ビットコイン価格「今後半年で5倍になっても不思議ではない」著名アナリストPlanB氏

イメージ
S2F(ストック・フロー)と呼ばれる価格予想モデルを用いてビットコイン価格予想を行なっている著名アナリストPlanB氏は2021年5月14日のツイートで『ビットコイン価格は約6ヶ月間で5倍にまで上昇したが、今後6ヶ月間でさらに5倍になっても不思議ではない』との見解を語りました。 こちらから読む: Cardano(ADA)、2ドル台に突入「暗号資産」関連ニュース 現在はまだ「強気相場の半ば」だと指摘 ビットコイン価格予想 を定期的に発信していることで知られるフォロワー数460万人超えの著名アナリストPlanB氏は、2021年5月14日のツイートで『 ビットコイン価格は約6ヶ月間で5倍にまで上昇したが、今後6ヶ月間でさらに5倍になっても不思議ではない 』との見解を語りました。 PlanB氏 は『過去数ヶ月間で投資家の不安感を煽る様々なFUD(恐怖・不安・疑念)があったものの、ビットコイン価格は最終的に5倍にまで上昇した』と述べた上で、銀と金の価格などを考慮した新たな価格分析モデル「ストック・フロー・クロスアセット(S2FX)モデル」と「オンチェーンデータ」の両方は”今回の強気相場がまだ半分しか終わっていないこと”を示していると説明しています。 Net result (after Turkey ban, US tax FUD, Faketoshi law suits, Elon/Tesla energy FUD) is that bitcoin is 5x higher than ~6 months ago. And both S2FX model + onchain data indicate that we are only halfway this bull market. I would not be surprised to see another 5x next ~6 months. pic.twitter.com/JiJU1AzO0g — PlanB (@100trillionUSD) May 14, 2021 トルコの仮想通貨決済禁止、米国の税金に関するFUD、Faketoshi(偽サトシ)訴訟、TeslaのBTCエネルギー消費量に関するFUDなどがありましたが、最終的にビットコイン価格は6ヶ月前の5倍になりました。そして、

「ビットコインの上値は限定的か、今月の物価上昇率に要注目」bitbank寄稿の仮想通貨週次市況

今週の相場の動きは今週のビットコイン(BTC)市場はテスラのビットコイン決済停止が発表されるなど、価格は厳しく下落。一時は反発を見せるも、その後も上値の重い展開が続いている。 目次 各市場の騰落率bitbank寄稿 各指標の騰落率一覧5/7(金)終値時点の週間騰落率は、以下のようになった。 CoinPostで作成 月初来騰落率 CoinPostで作成 年初来騰落率 CoinPostで作成 (今週の騰落率は、先週の終値、今週の終値を用いて計算。月初来、年初来についても前の月、年の終値で計算)(仮想通貨... https://bit.ly/3eOmS2Z

週刊仮想通貨ニュース|ソフトバンク孫会長がビットコインに言及で注目、テスラ社報道受け仮想通貨が下落

今週のニュース一週間(5/9~5/15)のニュースを中心にまとめてお届けする。今週は、ソフトバンクグループの孫正義氏がビットコインの投資について言及、記事に注目が集まった。仮想通貨市場では、テスラ社のビットコイン決済中止などを受け、ビットコイン(BTC)を含め市場全体が急落、ビットコインに関するニュースがランキングを独占した。このほか、米マイクロストラテジー社はビットコインを追加で購入したことを発表。取引所バイナンスでは、日本円のステーブルコインが上場したものの、価格に異常事態が生じた。 目次 今週のニ... https://bit.ly/3uQ4vQU

イングランド銀行副総裁「英国でデジタル通貨発行の必要性が生じるだろう」

イメージ
イングランド銀行のジョン・カンリフ副総裁は、公的・民間資金の発行や流通に大転換が起きることで、将来的な金融安定性の確保において、デジタル形式の中央銀行の資金が利用できることが非常に重要になる可能性があると述べた。 https://bit.ly/3ygWlTG

イスラム教に準拠した分散型金融(DeFi)プラットフォーム、豪ブロックチェーン企業が開発

イメージ
オーストラリアのシドニーに拠点を置く企業が、分散型金融(DeFi)の利点とイスラム教における金融に関する考えを両立させる、世界で初めて「シャリーア(イスラム法)の教えに則った」と同社が謳う分散型金融プラットフォームを開発している。 https://bit.ly/3uSPXAb

外為どっとコムが積立FX開始、LINE証券iDeCo&IPO開始ほか──5/8~5/15の株式・FX投資ニュース

イメージ
外為どっとコム、FXの積立投資をリリース 外為どっとコムは5月9日、定期的に通貨ペアを買い付ける「らくらくFX積立」を開始した。以下の10通貨ペアで積立投資を行 ... The post 外為どっとコムが積立FX開始、LINE証券iDeCo&IPO開始ほか──5/8~5/15の株式・FX投資ニュース first appeared on coindesk JAPAN | コインデスク・ジャパン . https://bit.ly/3yeCaGg

GMOコイン:ビットコイン(BTC)の取引所取引で「国内No.1」を獲得

イメージ
暗号資産取引所「GMOコイン」は2021年5月14日に、2021年4月の取引所取引におけるビットコイン出来高(差金決済/先物取引を含む)が、国内No.1となったことを発表しました。 こちらから読む: BraveのBAT報酬、bitFlyerで受け取り可能に「国内ニュース」 2021年4月のBTC取引所取引で「国内No.1」を獲得 GMOコイン は2021年5月14日に、 2021年4月の取引所取引におけるビットコイン出来高(差金決済/先物取引を含む)が、国内No.1となったことを発表 しました。 2021年4月の取引所取引におけるビットコイン出来高は、国内取引所合計が「50,214.3億円」となっていたものの、GMOコインの出来高は「17,704.46億円」となっており、全体の35.2%を占めていたと報告されています。 GMOコインの取引所(現物取引)サービスは「Taker手数料:0.05%、Maker手数料:-0.01%」となっているため、指値注文で取引を行なっている場合には注文約定時に手数料を得ることができるようになっており、取引所(レバレッジ取引)サービスの注文手数料は新規・決済ともに”無料”となっています。 なお、GMOコインと同じように取引所のMaker手数料で「マイナス手数料」を採用している暗号資産取引所「 bitbank(ビットバンク) 」は、2021年1月に取扱う全てのアルトコイン(ETH・XRP・XLM・MONA・BCH・LTC)で”出来高日本一”を記録したことを報告しており、GMOコインは2021年3月24日〜4月21日まで『Taker手数料引き下げキャンペーン』を開催していたため、 魅力的な取引手数料が出来高増加につながっている可能性もある と予想されます。 GMOコインは2017年5月31日のサービス開始以降サービスの拡充に取り組んでおり、2021年5月時点では「 取引所(現物取引)、取引所(レバレッジ取引)、販売所(現物取引)、暗号資産FX、貸暗号資産、自動積立サービス、ステーキングサービス、APIを使った自動売買」などといった様々なサービスを提供しています。 >> 「GMOコイン」の公式発表はこちら こちらの記事も合わせてどうぞ GMOインターネット「NFT市場」参入へ|アート・音楽作品の流通プ

シンガポール最大手銀行DBS、仮想通貨信託ソリューションを開始

イメージ
デジタル資産に対する需要が高まっている中、中国以外のアジアで最大の富裕層向け資産運用会社の1つであるDBSプライベートバンクが、仮想通貨信託ソリューションを開始した。 https://bit.ly/3y7A0rI

バーレーン中央銀行とJPモルガン、デジタル通貨決済の試験運用で提携

イメージ
中東のバーレーン王国は、米国の投資銀行JPモルガン・チェース と提携し、デジタル通貨決済の試験運用に取り組んでいる。 https://bit.ly/3uSpW3Y

フィリピンのNFTゲームブームが世界に示すイノベーション

イメージ
「Axie Infinity」は簡単なゲームではない。ゲーム内で獲得したポイントを換金することも簡単ではない。だが、そんなことは関係ない。この「プレーして稼ぐ」 ... The post フィリピンのNFTゲームブームが世界に示すイノベーション first appeared on coindesk JAPAN | コインデスク・ジャパン . https://bit.ly/3hqHYpV

オンラインゲームのAnimoca Brands、8,800万米ドルの資金調達を発表

香港に拠点にオンラインゲーム事業を展開するAnimoca Brandsは有望な新興企業です。 5月13日、同社は10億米ドルの評価額に基づき、8,800万米ドル(5月14日時点で約96億円)の資金調達を完了したことを発表 […] 投稿 オンラインゲームのAnimoca Brands、8,800万米ドルの資金調達を発表 は CRYPTO TIMES に最初に表示されました。 https://bit.ly/3br5n6M

Fracton Ventures、NEARプロトコル主催のアクセラレーションプログラム「NEAR India Accelerator」にパートナー企業として参画

Web3.0のエコシステム構築事業を営むFracton Ventures株式会社が、NEARプロトコルがインドで行うアクセラレーションプログラム「NEAR India Accelerator」において、パートナー企業とし […] 投稿 Fracton Ventures、NEARプロトコル主催のアクセラレーションプログラム「NEAR India Accelerator」にパートナー企業として参画 は CRYPTO TIMES に最初に表示されました。 https://bit.ly/3yfxm3p

Ripple社訴訟の「取下げ」求める請願書、米SEC委員長に提出へ|3万以上の署名を獲得

イメージ
Ripple(リップル)社に対する米国証券取引委員会(SEC)の訴訟取下げを求める請願書が、米SECのGary Gensler(ゲイリー・ゲンスラー)委員長に提出されることが明らかになりました。「change.org」で署名活動が行われたこの請願書は30,000件以上の署名を獲得しています。 こちらから読む: 価格上昇続くADA、2ドル台に突入「暗号資産」関連ニュース 「Ripple訴訟の取下げ・健全な規制整備」など求める Ripple(リップル) 社は昨年12月に『未登録のデジタル証券( XRP )を販売した』として 米国証券取引委員会(SEC) から提訴されており、バイデン政権へと移行して米SECの新委員長にGary Gensler(ゲイリー・ゲンスラー)氏が就任した後もこの裁判は続けられています。 「Crypto&Policy」の創設者であるThomas Hodge氏は先月、署名活動を支援するウェブサイト「change.org」で『End the War on XRP(XRPの戦争を終わらせる)』という請願書を作成し、ゲンスラー新委員長に『Ripple社に対する訴訟の取下げ』を求めることを報告していましたが、 2021年5月15日には『30,000以上の署名が集まったため、この請願書をゲンスラー長官に提出する』ということが発表されました。 請願書の中では「Ripple社に対する訴訟の取下げ」や「米仮想通貨業界における明確かつ健全な規制整備」などが求められており、詐欺や犯罪と戦いながらイノベーションを保護するためには「仮想通貨・ブロックチェーン開発者」や「デジタル資産保有者」との協力が必要であると説明した上で『私たちは皆、協力する準備ができている』と語られています。 また『 ビットコイン と イーサリアム は有価証券ではない』との見解を示したJay Clayton(ジェイ・クレイトン)元SEC長官とWilliam Hinman(ウィリアム・ヒンマン)元高官に対する調査も依頼されており、『この2名の人物は 中国 におけるビットコイン・イーサリアム・フィンテックビジネスの経済的利益と密接な関係がある』といった指摘もなされています。 30,000以上の署名が集まったことが報告されたページでは 『最終的な文章を準備して本日遅くにゲンスラー長官へ

米ワイン醸造所「Cardano Estates」ADA決済に対応

イメージ
アメリカ・カリフォルニア州ナパバレーに本拠地を構えるワイン醸造所「Cardano Estates Winery(カルダノ・エステート・ワイナリー)」が、カルダノエイダコイン(Cardano/ADA)による支払いを受け入れていることが明らかになりました。SNS上では『ADA価格が2ドルに到達したことを”Cardano Estates”のワインで祝っている』といった報告も行われています。 こちらから読む: 価格上昇続くADA、”2ドル台”に突入「暗号資産」関連ニュース Cardano Estates「ADA決済」に対応 アメリカ ・ カリフォルニア州 ナパバレーに本拠地を構えるワイン醸造所「Cardano Estates(カルダノ・エステート)」が、Cardanoブロックチェーンの仮想通貨ADAによる支払いを受け入れていることが明らかになりました。 「Cardano Estates」は2021年4月22日のツイートで『ADA決済を受け入れていること』を報告しており、 2021年5月5日にはTwitterユーザーである「KDog(@KDog77435942)」氏が実際にADA決済でカルダノ・エステートのワインを購入したことを報告 しています。 For all of you #ADA fans we do accept #ADA for wine!! — Cardano Estates (@CardanoEstates) April 21, 2021 全てのADAファンの皆様は、ワインの購入でADAを使用することができます!! Got my case of Cardano Reserve Cabernet and I paid with ADA. Thank you Cardano Estates for the wonderful wine. Thank you Charles for posting yourself drinking it. Thank you Chris for pointing me in the right direction on where to buy it. pic.twitter.com/pZXRRcZz0Q — KDog (@KDog77435942) May 5, 2021